三十年戦争

概要

三十年戦争（1618〜1648）は、神聖ローマ帝国を主要戦場とした欧州規模の複合戦争である。発端は1618年、ボヘミア（現チェコ）のプロテスタント貴族がカトリック皇帝フェルディナント2世の権威に反旗を翻したプラハ窓外放擲事件だった。

当初は宗教的対立の色彩が濃かったが、フランス・スウェーデン・デンマーク・スペインが次々と参戦するにつれ、カトリック国フランスがプロテスタント勢力を支援するなど、宗教的境界線と政治的利害が激しく交錯した。

1648年、ミュンスターとオスナブリュックで締結されたヴェストファーレン条約によって終結した。この条約は近代ヨーロッパ国際秩序の出発点として今日も参照される。

戦争は慣例上、四つの段階に区分される。

ボヘミア・プファルツ期（1618〜1625）——ボヘミアのプロテスタント反乱が鎮圧され、皇帝側が主導権を握った。1620年のビーラー・ホラの戦いでプロテスタント軍は決定的敗北を喫した。

デンマーク期（1625〜1629）——プロテスタント勢力を支援すべくデンマーク王クリスティアン4世が介入した。しかし皇帝側の将軍ヴァレンシュタインに敗れ、デンマークは撤退を余儀なくされた。

スウェーデン期（1630〜1635）——スウェーデン王グスタフ・アドルフが介入し、ドイツ北部でハプスブルク軍を圧倒した。グスタフ・アドルフは1632年のリュッツェンの戦いで戦死したが、この介入は戦局を大きく塗り替えた。

フランス期（1635〜1648）——カトリック国フランスがリシュリュー枢機卿の主導のもと公然と参戦した。宗教的動機はここで完全に後景に退き、ハプスブルク家の覇権を抑制するという純粋な国益の論理が戦争を支配した。

条約の最大の歴史的意義は、国家主権の概念を国際法の原則として確立したことにある。

各領邦君主が自国内の宗教政策を決定する権利が認められ、教皇や皇帝といった普遍的権威が他国の内政に介入する論拠は失われた。「国家は対外的に独立しており、内政に他国は干渉しない」というヴェストファーレン的主権概念は、以後約350年にわたる国際秩序の規範となった。

戦争はドイツ地域に壊滅的な打撃も与えた。戦闘・疫病・飢饉・略奪が連鎖し、神聖ローマ帝国の一部地域では人口が30〜40%減少したと推定される。中央集権化に失敗したドイツは、フランスやイギリスに比べて統一国民国家の形成が約200年遅れることになった。